フォルダオプションで隠しファイルを表示する設定に変更し、感染したファイルを全て手動で削除することでなんとか駆除できました。しかし、今回のウイルスの場合は、隠しファイルの表示ができないのです。この場合、未だにウイルスに感染しているままなのでしょうか？

VPNを利用したイントラネット環境で、USBメモリ感染型のウイルスが発見されました。手動駆除が可能なようですが、今後を考えてウイルス駆除ソフトを導入しようと考えています。

USBメモリを媒介とするウイルスの被害が拡大しています。トレンドマイクロが発表している感染被害報告数ランキングでも、「MAL_OTORUN（オートラン）」※の感染報告数は増加し続けており、2008年8月以来4カ月連続で1位。報告数全体に占める割合も比例して増加しています。今後もこの傾向が続くことが予想されます。

シマンテックは29日、オンラインゲームサービスを提供するYNK JAPAN(以下、ワイエヌケージャパン)とともに「セキュリティ強化特別企画『新生R.O.H.A.N』 、『シールオンライン』、『魔境奇談』を安全に楽しくプレイしよう！」キャンペーンを開始した。

シマンテックは22日、同社のセキュリティソフト「ノートン・インターネットセキュリティ 2009」をASUSTeK Computer(以下ASUS)社のノートPCおよびデスクトップPCに搭載することを発表した。

シマンテックは14日、ノートンユーザーとのコミュニケーション向上の場として日本版の「ノートン プロテクション ブログ」を公開した。

米Symantecは9日(米国時間)、2008年12月30日に出現した亜種「W32.Downadup」に関連した感染報告の増加をうけて、Microsoft Windows ServerサービスのRPC処理機能でリモートコードが実行される脆弱性(BID31874)に対する緊急パッチを早急に適用するよう呼びかけた。

シマンテックは、コーポレーションブログにおいて、W32.Downadupの亜種が出現したことを報告している。

シマンテックは8日、セキュリティスイート「ノートン・インターネットセキュリティ Mac版」を発表した。動作環境はMac OS X 10.4.11 / 10.5.5以降。価格は税込12,600円、同社オンラインストアでダウンロード販売される。1月30日以降は、全国の小売店でパッケージ版 (オープン価格) も提供される。

決済処理大手の米Heartland Payment Systemsは20日、同社のシステムが不正侵入を受けたことを明らかにした。米国の複数の報道機関では、過去最大規模の情報流出となる可能性があると報じている。

クレジットカード処理会社の米Heartland Payment Systemsは1月20日(現地時間)、同社のシステムに不正侵入があったことを報告した。米Wall Street Journalによれば、同社のシステムは月間1億件規模のトランザクションを処理しており、小規模なレストランや小売店を含めて25万の事業者が利用している。またGartnerのアナリストのコメントを引用して、過去最大級のカード情報漏洩事件に発展する可能性があると指摘する。

マカフィーは、2008年度におけるコンピュータウイルス、不審なプログラムの検知データの集計を発表した。

12月の不正プログラム感染被害の総報告数は4,732件で、11月の5,207件から減少している。この傾向は夏ごろから続くものだ。不正プログラム感染被害報告数ランキング(表1)では、USBメモリ関連の不正プログラム「MAL_OTORUN(オートラン)」が8月以来5カ月連続で1位と相変わらずの猛威をふるっている。USBメモリに限らず、リムーバブルメディアへのウイルスチェックをまめにおこなうことが求められる。

トレンドマイクロ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO：エバ・チェン　東証一部：4704　以下 トレンドマイクロ）は、2008年12月度のインターネット脅威マンスリーレポート（日本国内）をお知らせします。

PCの利用で、ウイルス対策ソフトは不可欠である。しかし、普段はあまりその動作に気づくことは少ない。あるとしてもパターンファイルの更新くらいだ。ウイルス対策ソフトの裏側ではどのようなことが行われているのか?トレンドマイクロのリージョナルトレンドラボを訪問し、ウイルスの収集・分析、そして、その応用技術などを紹介しよう。

トレンドマイクロは、法人向け有償サポートプログラム「トレンドマイクロ プレミアムサポート」(以下、TPS)を2009年1月1日より全面刷新し、従来の感染被害発生後のサポートに加え、セキュリティ被害の発生そのものを防止する「プロアクティブ プロテクション サービス」の提供を開始すると発表した。

職員による情報流出問題が発覚した独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は19日、当該職員に対する停職3カ月の懲戒処分を発表した。また、当該PCの分析による流出情報の内容および職員の私物PCでのファイル交換ソフトの利用を禁止するといった情報流出防止策なども発表した。

情報処理推進機構(IPA)は6日、同機構職員による情報流出事件に関する記者会見を行った。これによると、職員の私物PCから流出したファイル数は1万6,208件。うち、同職員が以前勤務していた企業やその取引先企業などに関連する個人情報が1万件以上あることも分かった。

情報処理推進機構(IPA)は4日、同機構の職員の私物PCから、ファイル交換ソフトを介し、IPAが開催したイベントの画像や同職員の個人情報がネット上に流出したと発表した。IPA広報クループは、「流出の原因となったソフトはShareと推測されるが、現在本人に確認中」としている。業務関連の非公開情報は含まれていないという。

ネットエージェントは5日、WinnyやShareなど、P2Pネットワークを利用したファイル共有ソフトによる情報漏えい事件・事故に対する対策ガイドを公開した。ファイル共有ソフトとはどういうもので、情報漏えい事故はどうして起こるのかといった基本的な仕組みを解説。その上で、事前にすべき対策や事故後の対処方法について説明している。